犬や猫をペットとして飼っている家庭は多いと思います。
「癒し」が最大のメリットだと思いますが、もっと、実生活に役立つペットを飼ういう発想もあります。

それが、ヤギレンタル。

いまアメリカでは一般家庭向けに、ヤギのレンタルをするサービスが成長しています。
ヤギは、牛や豚に比べて体が小さいため、一般の家庭でも飼育は可能です。

ヤギを飼うことのメリットって何??

・雑草を食べてくれるため、エサいらず
・庭の草を刈る手間を省くことができる
・除草剤を使うよりも安全で、環境汚染の心配が無い
・田舎や山に広い土地を所有する人にとって、雑草を食べてもらえば、草刈りのコストを軽減できる

一般の家庭、農場、企業などにヤギをレンタルしている「Rent A Goat」は、当時22歳だったマシュー・リッチモンド氏が2010年に起業した会社。

もともとヤギは、乳用または肉用として飼育されてきた家畜だったのですが、マシュー氏はヤギを飼うことによる除草効果に着目したのです。

Rent A Goat
http://rentagoat.com/

ヤギには4つの胃袋があるため、植物の繊維を分解する力に長けており、化学物質で土壌を汚染する除草剤や、燃料を使う除草機や芝刈り機よりも優れています。
しかも、ヤギの購入価格は比較的安いため、ビジネスとしての採算も見込めるという考え。

レンタルの仕組みは??

ニワトリやミツバチのように長期のレンタルをして、飼育を顧客に任せるのではなく、一日単位でヤギを出張させて、雑草を食べさせる方法が主流です。

ヤギの除草に対するニーズは想像以上に多くて、有機栽培をする農園、ゴルフ場、建設業者、地域の自治体、大学、軍事施設などでも、環境を汚染せずに雑草を除去する方法として注目度はたかい。

レンタル料金はいくら??

雑草を除去したい土地の面積によって見積もりを出す方式ですが、1頭につき1日あたり6~10ドルが相場。
1700フィート(約43坪)の土地をヤギに除草してもらうケースでは、約200ドルのコストがかかるが、環境に配慮した除草コストとしては、決して高くはない料金とみられています。

家庭栽培キットの販売は流行っていますが家庭で育てる対象は魚でもいいんじゃない!?

アメリカの内陸部では、新鮮な魚が手に入りにくいことに加え、汚染された海や湖よりも、水質管理された水槽で飼育されているほうが,安全と考える人が多いため、都市の屋内で魚の養殖も行われています。

都市での養殖が流行っているのは、「ティラピア」という白身の淡水魚で、米国の家庭では、ムニエルのような調理方法で、一般的に食べられています。
また、日本でも、「泉鯛(イズミダイ)」や「近鯛(チカダイ)」などの和名で、スーパーで売られていたり、回転寿司では「鯛(タイ)」として出されていることもある。

ティラピアは成長が早くて、0.5グラムの幼魚が半年間で450グラムほどに成長するため、未経験の人でも養殖がしやすいのが特徴。
幼魚はネットからでも購入することができ、「Tilapia farming」では、養殖の開業キットを販売しています。

15匹の幼魚を 49.35ドルで購入し、上手に育てて数を増やしていけば、家庭で食べる他に、販売して副業収入を得ることも期待できるのです。

アメリカで魚の消費量が拡大するワケとは??

米国内の魚の消費量は、中国に次いで世界2位で、日本よりも多い。
しかし、流通している魚の9割以上は輸入品で、その中には、米国の漁船が水揚げした魚でも、他国に一度出して加工処理をした後、再輸入しているものもある。

そのため、米国の消費者にとって、新鮮な魚は手に入りづらく、鶏・豚・牛肉などと比べても高価な食材になっています。

特別な高級魚でなくても、エサや水質を人工的に管理して安全に養殖された魚は、「オーガニックフィッシュ」として需要が拡大しているのです。

一方、日本でも沿岸、沖合、遠洋を含めた漁業の漁獲高は、30年前には2兆円以上あったのが、最近では 9700億円にまで減少。
衰退の理由は、200海里規制、漁師の高齢化、燃料代の高騰、漁場の枯渇などがあるが、逆に中国は、食生活が豊になったことで、魚の需要が急拡大しており、これからの天然魚は更に入手しにくくなり、価格も高騰していくことが予測されます。

タッグを組んだのはスペイン??日本の黒ニンニクを世界に売る

「農業」という括りの中でも、今後は食品以外にも様々な分野へビジネスを拡大していくことが可能です。
ただし、そのためには多くの資金や人手が必要になるため、家族経営の小規模な農家がどのように事業拡大していくのかが、悩みになるところですが…

いま世界とタッグを組んでビジネスを進める動きが注目されています。

スペインの「ソシオ」を知ってますか??

日本では、複数の農家が集まって「農業法人」を設立するケースが増えますが、それでも事業を多角化していくには、外部の企業、専門家、金融機関などとパートナーシップを組んでいくことが必要です。

その仕組みとして、スペインには「ソシオ(Socio)」という伝統的な共同経営のスタイルがあります。
ソシオは、共同で会社や組織を運営する「仲間」のことを指す言葉。
必ずしも営利目的の集まりでなくてもよい。
NPOやNGOなどの非営利団体もソシオの一員として参加していることもある。

有名な例では、プロサッカーチームの「FCバルセロナ」もソシオの形態によって運営されており、その中にはオーナー企業や株主がいるわけではなくて、ファン達がソシオの会員となり、年会費を払ったり、年間チケットを購入することによる共同経営がされています。

スペインでは、2人以上が共同で経営する事業組織において、その経営メンバーのことを総じて「ソシオ」と呼んでおり、出資額に応じて利益の分配を得ることができる他、金銭の出資はしなくても、サービス・専門知識を生かしたアドバイス・特殊技術の提供という形で運営に参加し、収益の分配を受けることも可能になっています。

そのため、小規模な農家が事業を拡大していく過程でも、ソシオのメンバーとして仲間を集めた共同経営が主流。
メンバーの参加条件や権利の決め方、借金に対する責任の所在などは、通常の株式会社よりも複雑なため、弁護士がソシオの一員として参加していることも。

スペイン農家の事業拡大モデル

こうした農業ビジネスの共同パートナーは、スペイン国内に限らず世界を対象に求められており、日本からでも参加することは可能なのです。
日本の農業は、耕作面積が狭いものの、栽培技術については高度なノウハウを持っているため、提携の方法は色々と考えられ…

じつは、スペインのオーガニック農家と合弁会社を設立し、欧州マーケットを目指す日本の農家が既に存在しています。

スペインの「エセンシア・ルーラル(EsenciaRural)」社との合弁事業を始めた、京都丹後の有限会社「創造工房」。
同社は、生のニンニクを発酵させた黒ニンニクを日本国内で製造・販売。合わせてスペインでも販売しており販売網は今度拡大するものと思われます。

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